「仕事を辞めさせてくれないからバックレはあり?」と悩んでいるあなたへ。
こんな追い詰められた状況に耐え続けていませんか?
毎日会社に行くのが苦痛で、胃が痛くなったり、眠れなくなったりしているのなら、それはもう職場を変えるサインです。
この記事では、「仕事を辞めさせてくれない状況でバックレを考えるほど追い詰められた方の体験談と退職で悩んだ時の解決策を紹介します。
バックレという選択をする前に、あなたの権利と選択肢をしっかり知り、後悔のない決断をするためのヒントが見つかるでしょう。
今の苦しい状況は必ず変えられます。勇気を出して一歩を踏み出しましょう。
【体験談】仕事を辞めさせてくれないブラック企業からバックレするしかないと思った日々
当時25歳だった私は、都心の大型家電量販店でAV機器売り場のフロア責任者として働いていました。
就職して3年目、一見すると順調なキャリアを築いているように見えたかもしれません。
しかし実際は、毎日が地獄のような日々でした。
朝7時に起きて、8時には店に向かう準備。
「今日も長い一日が始まるんだ…」とため息をつきながら、重い足取りで駅に向かっていました。
毎朝、胃がキリキリと痛むのは日常茶飯事。
駅のホームで電車を待っている間も、店長からのLINEが止まりません。
「昨日の売上、目標に届いてないぞ。今日は気合い入れろよ」
フロアに正社員は私ともう一人だけ。
他はすべてアルバイトやパートのスタッフでした。
そのため、クレーム対応、複雑な商品説明、在庫管理、売上報告など、責任の重い仕事はすべて私の肩にのしかかってきました。
土日祝日はもちろん休めず、連休なんて夢のまた夢。
「山田くん、お客さんに4Kテレビの違いを説明してあげて」
「山田くん、この返品対応お願い」
「山田くん、今月の棚卸資料まだなの?」
と、一日中呼び出される毎日。
昼食を取る時間すらありませんでした。
特にきつかったのは、店長からの絶え間ないプレッシャー。
「ノルマはない」と言われていましたが、毎日のように「今日の売上目標、どうなってる?もっと積極的に声かけしないとダメだろ!」と怒鳴られていました。
心の中では「そんなこと言われなくても必死にやってるよ…」と思いながらも、表向きは「はい、頑張ります」とだけ答える日々。
ドクンドクンと心臓が鳴り、体が震えてくるのを感じながら、ある日意を決して店長に「体力的に限界なので、退職させてください」と伝えました。
すると予想通りの反応。
「はぁ?冗談だろ?お前がいなくなったら、このフロアは誰が見るんだよ。アルバイトの子たちだけじゃ無理に決まってるだろ。無責任なこと言うなよ」
その瞬間、頭の中で「バチン」と何かが切れる音がしました。
「俺はいつまでこの店の奴隷なんだ…」
「自分の時間も健康も犠牲にして、何のために働いてるんだろう…」
絶望感でいっぱいになりました。
毎日眠れない夜が続き、枕が涙で濡れる日もありました。
友人に相談したら「そんなの異常だよ。早く辞表叩きつけてやれよ」と怒ってくれましたが、実際に辞めるとなると、店長の高圧的な態度を思い出してしまい、足がすくんでいました。
最悪の選択肢として、「もうバックレるしかないのかな…」と本気で考えていた時、転職エージェントのWEB広告が目に入りました。
その日のうちに履歴書を更新し、面接対策までしてもらいました。
結果的に2ヶ月後、労働環境が整った別の家電量販店に転職が決まりました。
退職の意思を再度伝えると、店長は激怒しましたが、今度は転職エージェントのアドバイス通り「既に次の就職先が決まっている」と告げ、法律上の退職手続きを粛々と進めました。
今振り返れば、バックレずに正式な手続きで辞められて本当に良かったと思います。
今は休日もちゃんとあり、仕事とプライベートのバランスが取れた生活を送っています。
あの時の自分に「必ず抜け出せるから、諦めないで」と伝えたいです。
仕事を辞めさせてくれないからといってバックレはダメな理由
会社が退職を認めてくれず、バックレ(無断欠勤)しようか悩んでいる時は、本当に辛いですよね。ここでは以下の内容について説明していきますね。
仕事を辞めさせてもらえない状況で「もうバックレするしかない」と考えてしまうのは自然な感情です。しかし、その選択をする前に、より良い解決策があることを知っておきましょう。
それでは、一つずつ詳しく見ていきましょう。
退職は法的に保証された権利である
労働者には退職する権利が法的に保証されています。なぜなら、労働基準法では、期間の定めのない雇用契約の場合、労働者が退職を申し出てから2週間経過すれば、会社の承諾がなくても退職できると定められているからです。
- 退職届を提出してから2週間経過すれば、会社の承諾がなくても法的に退職が成立する
- 退職の意思表示は口頭でも有効だが、証拠として書面(内容証明郵便など)で行うのが安心
- 会社が「人手不足だから」「引継ぎができていない」などの理由で引き止めても、法的には退職できる
つまり、バックレを考える前に、法律があなたの味方であることを理解し、正式な手続きで退職する方が賢明です。きちんとした形で辞めることで、あなたの権利を守りながら次のステップに進めます。
バックレると社会的信用に傷がつく
無断欠勤という形での退職は、将来のキャリアに悪影響を及ぼす可能性が高いです。なぜなら、バックレは突然の無責任な行動と見なされ、前職からの評価や紹介状が得られなくなるだけでなく、転職先での信頼構築も難しくなるからです。
- 転職活動の際に前職の退職理由や在籍証明が必要になることが多い
- 同業界内での評判が広まり、思わぬところで不利益を被ることがある
- 次の職場で「前の会社をバックレた人」という評価がつくリスクがある
社会人としてのキャリアは長い道のりです。一時的な感情で行動すると、その影響が何年も続く可能性があります。適切な退職手続きを踏むことで、将来の自分の可能性を狭めずに済みます。
精神的な後悔や負担が長く続く
バックレという選択は、一時的には楽に見えても、長期的には精神的な負担になることが多いです。なぜなら、未解決の問題から目を背けることで、心の中に後悔や不安、罪悪感が残り続け、新しい環境でも過去の影を引きずってしまうからです。
- 「あの時きちんと対応していれば」という後悔の念が長期間続くことがある
- 元同僚や上司に会うことへの恐怖や不安が日常生活に影響する
- 未解決の問題を抱えたまま次の仕事に向かうため、新しい職場でも同じような不安を感じやすくなる
心の健康を守るためにも、困難であっても問題に向き合い、適切な形で解決することが大切です。バックレは一時的な逃避策にすぎず、問題の根本的な解決にはなりません。
仕事を辞めさせてくれないからバックレするか悩んだ時の解決策
退職を申し出ても認めてもらえず、バックレ(無断欠勤)しか選択肢がないのかと悩んでいる時は、心身ともに追い詰められていることでしょう。
ここでは以下の内容について説明していきますね。
退職は労働者の正当な権利です。しかし、会社側の事情や上司のプレッシャーによって、その権利を行使しづらい状況に追い込まれていることがあります。バックレという選択をする前に、まずは正攻法でスムーズに退職する方法を検討してみましょう。
それでは、一つずつ詳しく見ていきましょう。
繁忙期を避けて退職の意思を伝える
タイミングを見極めて退職の意思を伝えることで、会社側の受け入れやすさが大きく変わります。なぜなら、会社は人員が必要な繁忙期に退職を切り出されると、業務への影響を懸念して強く引き止める傾向があるからです。
- 年度末や決算期、繁忙期などを避け、比較的余裕のある時期を選ぶ
- 月末や週末ではなく、月初めや週の始めに伝えることで、心理的に受け入れやすくなる
- 上司の機嫌や心理状態がいい時を見計らって話を切り出す
- 退職希望日の1~2ヶ月前に伝えることで、会社側に心の準備や対策を考える時間的余裕を与える
「辞めたい」という意思表示の方法も重要です。まずは口頭で伝え、その後書面でも提出するという二段構えにすると、会社側も本気度を理解しやすくなります。また、引き止められても「個人的な事情で」と具体的な理由を深く話さず、決意が固いことを繰り返し伝えることが効果的です。
繁忙期を避け、冷静に話し合える環境で退職の意思を伝えることで、バックレという最悪の選択を避けられる可能性が高まります。
引継ぎ資料を先に作ってから退職交渉する
退職を申し出る前に、すでに引継ぎの準備が整っていることを示すことで、スムーズな退職への道が開けます。なぜなら、会社が退職を認めたがらない最大の理由の一つは「引継ぎが間に合わない」という懸念だからです。
- 日々の業務の手順書やマニュアルを密かに作成しておく
- 担当業務のデータや取引先情報などを整理して、誰でも引き継げる状態にしておく
- 定期的な業務のスケジュールや注意点をカレンダー形式でまとめておく
- トラブルが起きた時の対処法や過去の事例をQ&A形式でまとめておく
「辞めさせてくれない」という状況の多くは、実は「後任者への引継ぎが不安」という会社側の心配から生じています。退職の意思を伝える際に「すでに引継ぎ資料は作成済みです」と言えることで、会社側の最大の懸念を払拭できます。
さらに、新しい担当者に直接引き継ぐ期間も提案すれば、会社側も安心して退職を受け入れやすくなるでしょう。先手を打って準備をしておくことで、会社と揉めることなく円満退社への道が開けます。
新たな職場を見つけるために転職活動を始める
現職に不満を感じていても、次の行き先が決まっていないと退職を躊躇してしまうものです。転職活動を始めることは、退職への強い後押しになります。
なぜなら、新しい職場が決まっていれば「次の会社の入社日が決まっている」という、会社側も否定できない理由を提示できるからです。
- 複数の転職エージェントに登録して、多角的にサポートを受ける
- 転職サイトで条件に合った求人をチェックし、自分の市場価値を確認する
- 忙しくて時間が取れない場合は、スカウト型のサービスを利用する
- 在職中に資格取得や副業でスキルアップし、転職市場での価値を高める
特に仕事が忙しくて転職活動の時間が取れない場合は、転職エージェントの活用がおすすめです。エージェントは求人紹介だけでなく、面接日程の調整や条件交渉まで代行してくれるため、限られた時間で効率的に転職活動を進められます。
また、退職交渉のアドバイスも得られるため、現職からのスムーズな退出にも役立ちます。「バックレ」という選択をする前に、専門家のサポートを受けながら次のステップを見据えた行動を取ることで、キャリアを前向きに切り開いていけるでしょう。
最終手段として退職代行サービスを利用する
どうしても自分では退職の意思を伝えられない場合や、交渉が難航している場合は、退職代行サービスの利用を検討しましょう。なぜなら、専門家が間に入ることで、感情的なしがらみを排除し、法的に適切な形で退職手続きを進められるからです。
- 弁護士が運営する退職代行サービスなら、法的な観点からもサポートが受けられる
- 退職の意思表示から会社との交渉、必要書類の受け取りまでをすべて代行してくれる
- パワハラやモラハラなど、精神的に追い詰められている場合に特に有効
- 費用は数万円程度で、精神的苦痛や時間的コストを考えれば妥当な投資と言える
特に上司からのパワハラで精神的に追い詰められている場合や、何度退職を申し出ても聞き入れてもらえない場合は、自分の健康を守るためにもプロの力を借りる価値があります。
退職代行サービスを利用すれば、あなたは一切会社と顔を合わせることなく退職手続きを完了させることができます。バックレという選択は社会的信用にも影響するため、どうしても自力での退職が難しい場合は、合法的に退職するための手段として退職代行の利用を検討してみてください。
【Q&A】仕事を辞めさせてくれない状況でバックレするか悩んだ時の疑問に回答
ここでは、仕事を辞めさせてくれない状況でバックレ(無断欠勤)を考えている方の疑問について、客観的に回答していきますね。
それでは、一つずつ詳しく見ていきましょう。
仕事を辞めたいと言っても聞いてもらえない場合、法的には辞められるの?
法的には、期間の定めのない雇用契約であれば、退職の意思を伝えてから2週間経過すれば自動的に退職が成立します。これは民法627条で定められた労働者の権利です。会社の承諾は必要なく、引き止められても法的には辞める権利があります。
ただし、円満に退職するためには、就業規則に定められた退職予告期間(通常は1ヶ月程度)を守るのがベターです。退職届は証拠として書面で提出し、控えを受け取るか、内容証明郵便で送付するのが安心です。
バックレた場合、どんなデメリットがあるの?
バックレ(無断欠勤)には、いくつかの重大なデメリットがあります。
まず、退職金や未払い給与などの金銭的な不利益が生じる可能性があります。次に、次の就職先での身元照会の際に不利になりがちです。
また、同業界内での評判にも影響し、思わぬところでその噂が広がることも。さらに、社会保険や雇用保険の手続きが滞り、健康保険の切り替えに支障が出たり、失業給付を受けられなくなったりする可能性もあります。
何より、心理的な後悔や不安を長く引きずることになりがちです。
退職を引き止められたら、どう対応するのが正解?
引き止められたときは、まず冷静に対応することが大切です。感情的にならず、退職の意思が固いことを繰り返し伝えましょう。
具体的な退職理由を詳しく説明する必要はなく、「一身上の都合」という表現で構いません。
また、退職日を明確に設定し、それまでの引継ぎ計画を提案すると、会社側も受け入れやすくなります。
上司との交渉が難しい場合は、人事部や上司の上司など、別のルートで退職の意思を伝えることも検討しましょう。
どうしても引き止められる場合は、書面での退職届提出を忘れないようにしましょう。
退職代行サービスを使うと、どんな流れになるの?
退職代行サービスを利用すると、基本的に以下の流れで進みます。
まず、サービス提供会社に連絡して申し込みをします。次に、あなたの状況や退職希望日などの詳細をヒアリングされます。
契約後、代行業者があなたの代わりに会社に退職の意思を伝えます。この時点であなたは出社する必要はありません。
その後、会社との交渉や必要書類の受け取りなども代行してくれます。最終的に、給与や退職金の精算、保険や年金の手続きなどについてもサポートを受けられます。
費用は平均2~5万円程度で、弁護士が運営するサービスの場合はやや高めですが交渉力に優れています。
仕事を辞めさせてくれない時、バックレ以外の最終手段は?
バックレ以外の最終手段としては、まず内容証明郵便で正式に退職届を送付する方法があります。内容証明郵便を利用することで法的に退職の意思表示の証拠が残ります。
次に、労働基準監督署に相談するという選択肢もあります。退職を認めないことは労働者の権利侵害にあたる可能性があるためです。
また、精神的に追い詰められている場合は医師の診断書を取得し休職するという方法もあります。それでも状況が改善しない場合は、弁護士に相談して法的手段を検討することも視野に入れましょう。
最終的には自分の健康と将来を最優先に考えて行動することが大切です。
【まとめ】仕事を辞めさせてくれないと悩んでバックレを考えているあなたへ
仕事を辞めたいのに辞めさせてもらえず、バックレしか選択肢がないのではと悩んでいるなら、まずは深呼吸して冷静になりましょう。
あなたには退職する法的権利があり、バックレなくても必ず道は開けます。
退職の意思表示から2週間経過すれば法的には退職が成立するため、焦らず計画的に行動することが大切です。
引継ぎ資料を準備して退職交渉の材料にしたり、繁忙期を避けてタイミングを選んだりすることで、スムーズな退職への道が開ける可能性が高まります。
もし自力での交渉が難しければ、転職エージェントや退職代行サービスなど、専門家の力を借りる選択肢もあります。
どんなに困難な職場環境でも、必ず抜け出す方法はあります。
自分の心と体の健康を最優先に、勇気を持って一歩踏み出せば、必ずより良い未来が待っています。
新しいスタートを切る準備は、今日からでも始められますよ。